バナナとシンバル（その３）

タリバン政権に話を戻そう。フランス革命当時とは世界事情がちがう、やはり彼らの政策には問題が多い、と言われればたしかにそうだろう。
私自身、国の人口の半数かそれ以上に中・高等教育を禁ずるような政権は、いずれ衰退し崩壊すると思う。他の宗教を排撃する姿勢は多民族国家にはそぐわない。宗教遺跡の石仏を破壊するようなやり方は、謗りを受けても仕方がないだろう。ローカリズムは尊重されるべきだが、ものには限度がある。
だがタリバンが本気で、将来ずっと「恐怖政治」を続けるつもりでいるかどうか、それはわからない。

タリバンは、７世紀のイスラム社会を理想としているという説がある。
彼らは、手のつけようもないほどに拡大された１９世紀的貧困を中世的貧困に切り替えることによって、何とか乗り切ろうとしているのかもしれない。うちつづく内戦でただでさえの貧困に拍車がかかり、科学力をたくわえる経済力も枯渇して、苛酷な気候の国土で早期に生産性を向上させるのは不可能に近い。ここでむしろ逆転の発想をするというのは、ある程度理にかなっている。
いっそのことすべての近代的産物を排除し、教義の極端な解釈と因習で欲望を抑圧することによって、消費行動を押さえ、倫理を復活させる。暴力と貧困で疲弊した社会に急激な近代的進歩を強いても、かえってあらたな悲惨と混乱を生じるだけだというのは、ある面での事実ではある。
同じ貧しさであっても、中世的な穏やかな貧しさの中には信仰と節制が生きている。「変化」などその後ゆるやかに起こればよい。
直接の同一視はできないが、かつてロマン主義の美意識に中世回帰や古典趣味が根強く流れていたことを私は思い出す。それは凶悪化する科学主義と物質文明への、精神性の側からの抵抗だった。

（その１）でふれた市井の兵士たちがきわめて中世人的だったのにたいして、タリバンやアル・カイーダの幹部らには、現代的な高等教育を受けた人間が少なくない。少なからぬ部分が意図的に現出された中世的世界観で、見た目の古典性に反して、現代人の「頭で考えた」体制作りをしているような印象があるからだ。
１９９０年代以来、世界中が首をひねってきたタリバンの意外なほどの強さの秘密はここにあるかもしれない。アフガンの兵隊の強さは「（たとえ少々旧式であれ）現代的装備を備えた中世の武将」であるところなのだが、タリバンは意図的に中世的精神を教育することで、もともと備わっていた強靱さをさらに錬成している。そしてこういう発想は、現代的知性のなせるわざである。
これは私のカンにすぎないが、彼らの政策のうちで、女性の就学禁止などを含め、もしイスラムの教義からどう解釈しても不自然なものがあるとすれば、それは出身部族や地方の古い慣習に根ざすものではなかろうか。往々にして秀才というものは、「学校で教えられていないこと」に関しては、いたって因習的な保守性を発揮するものだから。

そう、もはや１８世紀ではないし、１９世紀でもない。
タリバンの「意図された前時代性」にたいして、先進国の中では、よほどの大馬鹿者は別にして、女性には教育も参政権もいらないし就労の自由も必要ないなどと言う人はいないだろう。異なる宗教や人種の文化は尊重しなくてもよいとか、有色人種に人権はないなどと本気で明言する人は、少なくともまともな知性をそなえた人間とはみられない。
そして、犯罪に関わりがありそうだと目された者には、裁判なしで暗殺を言い渡してよく、多くの人を巻き添えにしてでも、彼らの居住地を爆撃してとらえるべきだなどと主張する人は、ましてやいない「はずだった」。
にもかかわらずアメリカはじめ「先進」諸国は、まるで革命政権に攻め込んだ古いヨーロッパの国々のようにアフガニスタンに攻め込もうとしている。今やビンラディンとイスラム主義者は同一視されているし（実際にはさまざまな会派があり、イスラム主義＝テロリズムとは限らない）、タリバーンとアル・カイーダもほぼ同一視されている（私の読みが正しければ、ビンラディンはタリバーンにとって資金・武力の提供者の一人でもあろうけれど、両者一体ではないはずだ）。こうした強引すぎる「テロ組織壊滅」を旗印にアフガニスタンと戦争すれば、またしても一般市民が犠牲になることは必至である。
「極力犠牲にしないように最大限の注意を払う」との、アメリカや英国の公約は、はなから「一般市民の犠牲は必ず出る」という前提にもとづいている。こうした超法規的措置を取るべきかいなかのまともな論議すら、いまだにされていない。
テロ組織と目されたアル・カイーダは主にアラブ系の組織で、アフガニスタン人ではない。国際貿易センタービルを崩壊させた蛮行が、もしかりにアラブ人ゲリラの犯行によるものだとしても、なぜアフガニスタンが攻撃されなければならないのか、一般のアフガン市民にはさっぱりわからないだろう。私にもわからない。
欧米諸国は口先だけで正義と自由を叫びはするが、いつのまにか自分たちが過去の圧政者たちの似姿をなぞっていることを顧みない。相手が前時代的だからといって、自分たちまで同じことをしていいわけではない。

さまざま批判も多い「人権思想」だが、ともあれ人権説が登場しなければ、今の世の中はなかった。私もこれを読んでいるあなたもごく一部の特権階層に生まれなければ「人」と見なされなかったろうし、たとえそういう階級に生まれていても職業選択やライフスタイルの自由は存在しない。
私が言うのは、現在のアメリカ政府が、「正義」と「自由」を力の追求や権力行使を正当化する旗印にしてきただけで、それらの思想の本来の意義を最初から知ろうとしなかったのではないかということだ。
市民革命には多くの問題点があった。その問題的部分のいくつかの側面において、フランス革命政府は（まったく市民革命的ではないはずの）タリバン政権の現状に似ていた。
すぐれた理想を「最初に提唱した人々」がいつも正しいとは限らない。彼らは理想を発想し一部実現しはしたが、その本来的意義を十分に提示できない。前述したようにフランス革命下での「人権」は、事実上ブルジョワ階級の（そしておそらくはキリスト教徒で白人の）成人男子にしか与えられていなかった。

もし「自由」を本気で掲げたいのならば、後世人のなすべきことは、少なくとも先人のやらかした「実現化における間違い」を踏襲することではないだろう。
それなのに彼らは自らの「圧政性」をかえりみず、自分たちの先祖と似て非なるもの、非ではあるが似ているものを一斉に叩き、叩くことによって自らの専横性をあらわにしている。対抗勢力としてのタリバーンに、欧米諸国にとって「非」となる面があるのは当然だ。アメリカ自体が、２００年前のカウンターが奇妙な形にゆがんで拡大したあげく、専横体制に化けた国家なのだから、それに対抗して出現する勢力は古いカウンターとはおのずと異なるだろう。近代的価値が先進国に普及した以上（あるいは、それが普及した国家を先進国と呼ぶ以上）、新しい対抗勢力は文化や種族や宗教を異にしている。
それでもなお、時代遅れの雷竜----知らないうちに年齢だけを重ねて、あちこち動脈硬化を起こした巨大な絶滅種になりたくなければ、踏みつぶせる相手だからといって足を上げる前に、自分の動きを止めてみせるほうがはるかに有意義なのだ。
特定の個人や組織を潰しても、テロリズム自体は潰せない。暴力で暴力を叩きつぶしたという事実が残る以上、どんなに「俺たちはあいつらとは違う」と言い立てたところで、ディティールにおける差異にしかならないだろう。

タリバン政権が多くの問題を抱えているにせよ、今回国際貿易センタービルが破壊されペンタゴンの建物が半壊したことと、タリバン政権打倒がどう結びつくのか。
テロ事件の当初からビンラディンが主犯だという決めつけがあり、その断定をさらにテロリズムを支援するすべての国家・組織も同罪だと拡大解釈した上で、ビンラディンを庇護するタリバン政権も打倒しなければならないという結論なのだが、どう見ても粗雑すぎて無理がつきまとう。
こういう類の拡大解釈が、きわめて危険で深刻重大な結果を生むことは、旧日本の治安維持法やナチス・ドイツ、旧ソ連の国家機密法や絶滅収容所の存在などから、もはや明らかなはずだったのだが。そういう危惧も「この場合は超法規的措置だから」と、切り捨てられてしまうのだろうか。ならば、この後にもう歯止めはないということになってしまう。

げんにテロのおよそ３週間後、市長として５０年ぶりに国連で演説したニューヨーク市長ジュリアーニは、テロ支援国家を攻撃するばかりでなく、「テロに対して中立の立場をとる国は国際的に孤立させるべきだ。正しいのは我々で、間違っているのは彼らである。いたって明確だ」とファシスト丸出しの態度で語り、あらためて「他人と違った意見をもつ自由」を否定した。アメリカ共和党的「グローバリズム」が世界的全体主義の構想でしかないことを、あからさまに表現した名演説といえよう。
ひとりジュリアーニのみならず、共和党政府の首脳陣が呪文のようにくりかえす「正義」「自由」は、もはや本来の語意と逆の意味に使用されるようになっている。ブッシュJr.は、テロリスト・グループのことを「彼らは、ナチズムや全体主義など、２０世紀の悪しき価値観の遺物である」と説いたが、この言説は、むしろ今のアメリカ共和党への自己言及にほかならない。タリバンの前時代性を言えた立場ではないのだ。
軍事政権まがいの全体主義と植民地主義、アメリカこそ何と旧弊な「帝国」なのだろう。冷戦構造の消滅で「一人勝ち」した超大国は、一人浮きして自浄作用を失っていった。国内に有力なカウンター・カルチャーが生成せず、かわって、ビンラディンとタリバンがカウンターの象徴となった。
さらに困ったことに、旧ソ連は大国で「対等の敵」だったが、アフガニスタンは世界最貧国に属する弱者である。
建国以来アメリカ政府は、何らかの「仮想敵」を想定することで自己拡大し強大化してきた。本来的に危険なやり方である。敵の声が自分と同じくらいデカければ打ち消しあって結果的に抑制力として働くが、今回のように敵が弱ければたちまち粗雑な残虐性をあらわにしてしまう。際限なく強大化しようとする権威は、必ず内側に腐敗を抱えているものだ。そして一人勝ちしたときに、その混乱が外に向けて露呈しはじめる。
わずかな昔、現代的二項対立の代表的構図だった資本主義と共産主義の対立がほとんど重要視されなくなったとき、世界は近代的呪縛から一歩踏み出すのかと思われた（私はそうとも思わなかったが、そういう思想は確実にあった）。けれど、生み出されたのは一つの専制国、あるいはグローバル化の名の下に専制的な身振りでふるまうある種の一文化エリアだった。
世界は狭くなって先祖返りしている。冷戦構造が消えたところで、貧困や差別や戦争がなくなったわけでは決してないのに。

１０月３日の報道では、パキスタン（タリバンとの国交を維持する唯一の国）に駐在するタリバン大使ザイーフが、「証拠があるとアメリカは主張するが、我々はその証拠を提示されておらず、根拠なしにビンラディン氏の身柄を引き渡すわけにいかない。我々はどの国とも交渉の用意がある」との譲歩姿勢を見せたといわれる。凶悪政権どころか、ごく至極妥当な主張といってよい。ブッシュJr.の答えはこうだった。
「交渉の余地などない。彼らにはスケジュールを決める権利はない。すべて我々の予定通りに進める」と。
これに驚いたザイーフ大使は、「アメリカには引き渡せない。証拠が提示されれば、イスラム会議の裁判に引き渡す。しかし、対話は可能だと思う」と繰り返した。アメリカは、到底まともな裁判を行使する国ではないと判断したのだろう。そう判断するのは十分に理解できる。

証拠が国家機密に属する以上、その諜報網を一部でも公表することになりかねないから、明瞭な証拠が提示できないのだ、という意見もある。諜報網を秘匿するのは国家的権利なのだと。
しかし今回の場合、アメリカは一国に戦争を仕掛けて攻め込もうとしているのだ。すでに軍隊の一部は上陸している。そんな事態で、かりにもし本気で平和的解決を模索するならば、諜報網の実態を伏せたままで証拠を相手に伝える手法など、いくらでもあるはずだ。
何のための世界最強の主権国家なのだろう。６０００人の被害者が出たからといって、まだ相手に犯行の責任があるかどうかもわからないのに、何の証拠も出さず、相手方の交渉意志表明まで蹴って攻め入るなど、そんなムチャな話はない。
現代的価値基準から見て、ブッシュJr.のやり方は、あまりにも好戦的すぎる。最初から戦争をしたがっていて、そのとおりの意見しか受け付けないと見られても仕方がないだろう。

＊ちなみに、哲学者の加藤尚武教授は、アメリカの武力報復がいかに国際法的な基本的価値観に反しているかについて、意見公開を行っている。
http://www.ethics.bun.kyoto-u.ac.jp/kato/terrorism.html