バナナとシンバル（その４）

ものごとが本筋から外れているように見えるとき、その影にはたいてい、隠しておきたい真実が隠されているものだ。
今回のテロ事件が起きたとき、早期からささやかれている話として、パレスチナ問題におけるアメリカ・英国の一方的なイスラエル極右政権への肩入れという問題があった（国連からすでに「パレスチナ問題の根本的解決に取り組みを見せず、テロ根絶を訴えるのは本末転倒だ」という意見が上がっている）。
イスラエル政権はパレスチナ人にあからさまな差別政策をとり、居住地の自由と安全を奪って武力攻撃をくりかえしてきたが、アメリカ人はその極右政府に武器を提供し支援しつづけてきた。そればかりでなく自分たちでもパレスチナは空爆するし、湾岸戦争が集結して１０年間も経つというのに、いまだにしょっちゅうイラク領土を爆撃しに行く。軍需産業が儲かるのだそうな。
当然アラブ系の民間人は多数死傷しているが、イラクの戦闘機が先手を打って、あるいは仕返しにアメリカ上空から爆弾を落としたという話はついぞ聞かない。
アメリカのこういう軍事行動は、執拗かつ残忍な卑劣なテロリズムとどこか違うとでもいうのだろうか。しかも現在、アメリカ国内でこういうことを言うと、「非国民」「狂気の共産主義者」と罵られたりするらしい。まるで治安維持法下の日本のようだ。
イスラエル建国以来この問題の主要戦犯である英国が、今回アメリカと同じくらいヒステリックに武力攻撃を叫び立てているのも、何となく裏付けしているようでキナ臭い。

一方で、今は敵対者と名指しされるフセイン（イラク大統領）もビンラディンも、冷戦構造時代には共産主義との戦いという名目で、アメリカ政府から武器の供与や資金提供を受けていた。国家権力はしばしば、影で暴力的な人物に手を貸して自国の利益遂行を肩代わりさせる。国家というものに多かれ少なかれつきまとう暗い一面だ。
しかしここまでの禍根を残しているところからして、アメリカ政府は、異なる文化・価値観にはぐくまれてきた誰かを「利用」することに向いていない。そのときそのときの「敵」さえ共通していれば、一見微妙に思える差異を一時的に無視できるだけの力を持っているおかげで、その差異が後々どんな影響をもたらすかも含めて、他者を理解する能力をまったく育ててこなかった。
その結果、目先の都合で武器と金をばらまき、紛争を煽り、残虐行為を支援し、手がつけられなくなったら切り捨て、あるいは剛力で潰しにかかり、その結果多くの敵対勢力を遺してゆく、それがアメリカの「正義」と「自由」の顔でもある。
コミュニケーション能力の欠落した国家が世界を支配しているわけで、はなはだありがたくない状況と言わなければならない。

それにしても米英その他の列強が、本質的問題の隠蔽とともに、アフガニスタンという土地に妙なこだわりを見せた印象は否めない。ただ「テロリズムの根絶」「抑圧された現地人民の救済」だけで一国の政権倒壊をもくろみ、世界中を巻き込んで戦争を起こすほどアメリカはお人好しではないし、列強の国々も、それでうなずくほど善人ではない。
あそこにいったい何があるのか…立地の問題なのか、自然資源の問題なのか、あるいは、イギリスも旧ソ連もねじふせられなかったアフガニスタンであろうとも、自分は容赦しないというブッシュJr.の国際的デモンストレーションなのか、いろいろな理由があるだろう。
ただ、自身石油会社の二代目オーナーでもあり、軍需産業をバックにつけ、側近を元軍人で固めたブッシュJr.が、先だって、地球温暖化の防止を目標にし、二酸化炭素の総排出量の規制を定めた京都議定書の採決にひとり反対し、これからもどかどか資源を浪費しつづけると明言したのは、記憶に新しい。彼らは新しいエネルギーと安価な労働力を欲しがっている。ブッシュJr.に与えられたバナナとシンバルは、多大なエネルギー資源を濫費する権力と、世界最強の軍隊だった。
タリバン政権は、アメリカがその資源を利用するのを阻止するだろう。逆にイギリスに拠点をおくという北部戦線なら、その資源を欧米との取引に使うだろう。だからビンラディンとタリバーンは、アメリカにとって商売上の仇敵でもある。

ブッシュJr.は、１０月５日の段階で、アフガニスタン難民に向けて緊急援助の計画があることを発表した。「タリバーンの圧政下で苦しむ人々は我々の仲間だ」と。
アフガニスタンが貧しいのは今に始まったことではないから、もちろんこれは懐柔策の一つであり、同時に武力攻撃を歓迎するはずもないイスラム諸国に向けての配慮だとも見られている。現に、大のアメリカ嫌いで多数のアフガニスタン難民を抱えるイランにまで、国交が断絶しているにもかかわらず、異例の緊急措置として難民援助を申し出るという。
着々と根回しをし戦闘準備を整えたのち、テロ事件からひと月近くたった２００１年１０月７日、アメリカはアフガニスタンの首都カブールをはじめ７か所の空爆を開始した。終始尻馬に乗ってきたイギリスも共闘する。
ただの戦争ではなく、アフガニスタン人民への物療援助を含んでいるという。「これは戦争ではなく、人道援助なのだ。抑圧されたアフガニスタンの人民を救済するのだ」と、大急ぎで捏造された大義名分は、中央アジアの夜空から連日どかどか投下される。
焼夷弾とともにふりそそぐ「救援物資」とやらを投げつけられて、アフガニスタンの人々が喜んで拾うとでも思っているのだろうか。地上にいてほんの限定された（しかも偏っていてデマも多い）情報しか与えられない人々に、爆弾と援助物資の区別は容易でない。いつ攻撃がやむかも定かでない。
困窮しきった人々は贅沢を言える立場ではないのだから、たとえそれが砲弾の中でもありがたく出かけて拾いに行けとでもいうのだろうか。人道援助どころかあざとい人体実験のように見えて、さすがの私も胸が痛む。だいいち、あまりに非現実的で効率の悪いやり方ではないか。とても本気で救援するつもりがあるとは思えない。

空爆しながら食糧を投下し、宣伝ビラをばらまきして、物資面を救うふりをしながら反タリバン報道を流す。「こちらに来れば、食べるものも着るものもある。戦乱はない」と。
アフガニスタンには経済力も軍備もない。あるのは求道と闘争のスピリッツだ。彼らの唯一で特別な優位を、物量を見せびらかすことでくじこうというのだろう。困苦に耐えかねた人々（もうとうにそうなっている）がアメリカが援助する陣営に「避難」し、タリバンからの離反がひどくなったところで北部同盟に叩かせる。物質で精神性を挫折させる、これも古典的な懐柔法だが、ここにも「物質と精神」という、前時代的二項対立が生きている。世界は何も変わっていないのかもしれない。
アメリカはタリバン政権と対立する北部同盟に武器と資金を援助し、同国民同士で殺し合いさせるという、朝鮮戦争以来の代理戦争的手法をあいかわらずとり続けようとしている。このまま戦闘が本格化すれば、ポーランドや朝鮮半島やベトナムで起きた分割統治の状態がまたしても現出するかもしれない。それにともない、イスラム主義過激派を対抗勢力とした新しい冷戦構造が生まれるかもしれない。
長い間、大国の指導者たちが無節操な謀略と利権漁りを続けたおかげで、惨苦のひずみは手のつけられないほどこじれてしまった。

タリバンとの仲介役を果たしてきた隣国パキスタンには、かねてより反米意識の強いイスラム主義者のグループが勢力を持っており、彼らの多くは宗教的・政治的信条の近いタリバンとアル・カイーダに共感している。当然のことながら、今回のテロ事件以来、パキスタンの首都イスラマバードを中心に反米活動が盛んになった。タリバーン陣営に参戦する義勇兵が出現し、国内の反米デモはますます盛んになり、国境付近では警官隊と衝突するまでになった。アメリカからの経済封鎖解除、経済援助とひきかえに隣国を裏切った現政府への反感は強まり、ムシャラフ大統領は政権の座が危ういとさえいわれている。
もしここで現政権が倒されてイスラム主義政権が立てば、核保有国でもあるパキスタンのこと、その周辺諸国とくにインドやイラン（反タリバンだが現状では武力攻撃にも反対）が対応を迫られることになるし、中国も平静ではいないだろう。
パキスタン、アフガニスタンと国境を接するタジキスタンは、イスラム教の国（北部同盟支持）で旧ソ連領だから、いまだにロシア軍が国境警備にあたっている。ロシアも決して無関心なはずはない。
アメリカが仕掛けた戦争のおかげで、パキスタンの政情がこれ以上動揺すれば、何が起きてもおかしくない事態になる。この戦争で、中央アジアの政情はさらなる不安定に投げ出されることになった。さらに戦禍が拡大するようなことがあれば、そのA級戦犯はアメリカとイギリスであろう。
米英は「テロ撲滅」の美名の下、他の国をも攻撃する可能性があると明言しており、すでにパキスタン情勢をにらんでか、カナダ、オーストラリアなどの英連邦系の国々とフランス、ドイツまでが軍備を配置しはじめている（２００１年１０月９日現在）。

被害者感情を盾に報復は当然だとか、報復せよという国民感情に応じたといった主張の何と偏狭で稚拙なことか。どこで起きても戦争ははた迷惑なのが当たり前だし、周辺国はどこも刺激される。起きてしまえば終わらせるのはむずかしく、一組織が行うどんな残虐テロよりもはるかに多くのものが破壊され喪失する（いまさらこんなことを言わなければならないとは）。
アフガニスタンでの戦争だけをとってみても、制空権を奪ってからビンラディンとタリバンの指導者層の身柄を押さえると言われているが、そう簡単にカタがつくはずもない。山岳部に逃げこめば難民と区別がつかなくなり、戦争が長期化すればするほどより多くの一般市民が犠牲になる。
米英連合軍は軍事基地や関連施設だけを攻撃していると主張するが、最初の空爆ですでに一般人の死傷者が出たと伝えているのは、「シャリア（タリバンのラジオ局）」やタリバンのスポークスマンだけではない。国連施設に向けて誤爆したという報道すらある。このまま続けるならば、犠牲者は６０００人や７０００人ではすまないだろう。よしんばアフガニスタンを奪えても、その後は列強諸国の分け前の奪い合いで長い禍根が争われることになる。
欧米が代理戦争をさせている北部同盟からして、ムジャヒディン（イスラム聖戦士）派閥の寄せ集めで、その内輪もめの醜さ、内政のまずさは目を覆うほどであったという（だからこそタリバンが登場した）。そんな戦線に政権を執らせてうまくゆくかといえば、けっして楽観することはできない。
いずれにせよ、アフガニスタンにも周辺のイスラム諸国にも、より根強く真新しい反米感情が植えつけられる結果に終わりかねない。反米意識がただちにテロに結びつくわけではないが、残虐な殲滅戦を袋叩きで行うほどに反感の裾野が広がり、ピラミッドの頂上は高まり、中には極端に攻撃的な勢力がふたたび出現しかねない。テロリズムを生み出す構造はまったく変わっていないのだ。

「テロを根絶するまで戦う」とブッシュJr.はブチ上げる。どこまで本気か知らないが、今のやり方ではとうてい不可能だ。
「アフガニスタンの人民にたいする人道援助だ」とアメリカの首脳陣は口をそろえる。誰が見てもおためごかしにしか見えないのに。
「これは報復ではなく、テロに対する戦争だ」と英国ブレア首相は言う。こんなひどい形で、被害者の惨苦を踏みにじる為政者も数少ないことだろう。
人の心性に暴力は含まれているし、力を行使したがるのが人間だ。神ならぬ我々に、テロリズムを根絶することはできない。できることがあるとすれば、テロリズムを生み出す構造そのものをあらためるよう努力すること、新たな暴力を生まないように尽力することと、生まれてしまった暴力を拡大しないようにつとめることぐらいだろう。それでさえ、ほんの一部が成功すれば立派なことだというのに、貪欲で非理性的な人間たちに専制的で巨大な権力と武器を与えてしまうのは、いつの世にも世界の大きな過誤だ。